研究情報
Research information

目的；18〜65歳のニュージーランド(NZ)の成人の食事塩関連の知識、態度、行動を調査し、人口統計学的サブグループによる違いを評価すること。
設計；2018年6月1日から2018年8月31日までに実施した横断的なオンライン調査。
設定；参加者は、ショッピングモール、ソーシャルメディア、市場調査パネルで募集した。
参加者；ニュージーランドに居住する英語を話す成人。
測定された変数；The Pan American and World Health Organization Knowledge, Attitudes, and Behaviorsの標準化された調査ツールの修正版を使用。人口統計データ(年齢、性別、民族性、学歴)も収集した。
解析；記述統計が報告された。独立性のカイ二乗検定により、人口統計学的な差異を評価した。
結果：調査には、1,131人の成人(平均年齢36±15歳、n = 876 [78%]女性、n = 661 [78%]NZヨーロッパ系/その他、n = 210 [19%]アジア人、n = 164 [15%]マオリ族)が回答した。さらに、865人の参加者(83%)が食塩の主な供給源を知っており、406人(40%)が推奨塩分摂取量を知っていた。946人(95%)は、食品メーカーがナトリウム削減に責任があると考え、563人(55%)が政府の規制を支持し、259人(26%)が食品表示を利用していた。女性とNZ系ヨーロッパ人/その他の参加者は、ファーストフードや包装された調理済食品を避けるなど、より好ましい塩分削減行動を報告した(P < 0.001)。
結論と意義；NZにおける塩に関する知識、態度、行動を改善することは、男性、十分なサービスを受けていない人々、45〜65歳の成人にとって特に重要である。リスクのある集団に対する関与と効果に関する研究に基づいた、多部門からなるNZの全国的な減塩プログラムが必要である。
© 2024 The Authors. Published by Elsevier Inc. on behalf of Society for Nutrition Education and Behavior.　Creative Commons Attribution 4.0 International License (http://creativecommons.org/licenses/by/4.0/).
https://doi.org/10.1016/j.jneb.2024.12.001